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zoom RSS 12、「大東亜」のイメージダウンを狙ったGHQ

<<   作成日時 : 2005/09/16 11:55   >>

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目次
【T】東京裁判に関する本を読んで(感想文)
【U】大東亜」のイメージ・ダウンを狙ったGHQ
【V】知られざるGHQの「焚書
【W】今も続く「NHKの洗脳放送
【X】真珠湾攻撃は奇襲?
【Y】マッカーサーがやった日本弱体化政策(教育改革)
【Z】マッカーサー証言(米議会)
【[】GHQの狙い達成

【T】東京裁判について
、東京裁判に関する本を読んで
 最近、東京裁判に関する本※を読んだ。終戦直後に小学校に入学し、占領時代に少年期を過ごしながら、今まで何と無知であったかと衝撃が襲った。これまで、第二次世界大戦は、日本が仕掛け、他国を侵略し連合軍に敗れたもので、すべて日本が悪く、そのため日本は常に謝り続けなければならないと思っていた。

 私は、今まで東京裁判が戦勝国による、敗戦国に対する報復裁判だという見方があることなど考えたこともなかった。東京裁判では、検事側の提出した証拠資料のほとんどが採用されたのに対して、弁護側提出の証拠資料が、ほとんど却下されていたことも知った。

 私が最も驚いているのは、東京裁判の日本人に与えた影響だ。日本のために命をかけて戦った人々を大事にせず、国旗や国歌を否定する”不思議”な日本人の誕生が、この裁判に起因することをはじめて知った。私たちは歴史を学ばなければならないと思う。特に占領時の”言論統制”されていたときに定着した昭和史を学び直す必要があると考える。・・・・・・・・・・・
 
、なぜ、その本を買ったか!
 その本は、⇒「世界がさばく東京裁判、終戦五十周年国民委員会編」「監修:佐藤和夫、発売元:ジュピター出版株式会社、平成8年8月15日初版発行」 である。
 
 今日の関心事は、東京裁判などに全く興味の無かった私が本屋に行った時、何気なく手にしたこの本をなぜ購入したかという事である。
 そして、本の題名の”世界が”に着目しました。なんとなく世界(他国)が認めることが、日本人(私)にとっては思考の基準になっているのではないか?そのように私たちは、精神制御され行動しているのではないか?

、東京裁判の判事は誰だ?
  東京裁判の判事11人のうち中立国の判事は、インドのパール博士ただ一人である。11人の判事の内、法律を学んだ人は、パール博士とレーリンク博士の二人のみであったという。しかも刑法を学んだレーリンク博士は、後に国際法の研究をすることになるのだが、裁判当時国際法については、私は何も知らなかったと(謙遜されてか、)のべている。以下、本「世界がさばく東京裁判」から一部抜書きしてみる。

・・・・・・・・・東京裁判においてインド代表判事・パール博士が、日本は問題の戦争において国家として犯罪行為はしておらず、平和に対する罪などというものは実定国際法上存在していないとの見解に立脚して、日本人被告全員の無罪放免を主張したことは、東京裁判の法的正当性に対する疑念を全世界に印象づけ、戦勝連合国の政治的企図に奉仕した同法廷を震撼せしめた。パール判事の個別反対意見のなかに展開された理路整然たる東京裁判批判は、占領軍当局の関係者を恐怖に陥れ、彼らは卑劣にも裁判所条例の規定するところに反して、パール判事の意見書の法廷における朗読を差し止めさせた。

 被占領期の日本では、その反対意見書(パール判決書と通称されている)の出版も許されなかった。1,953年にカルカッタで公刊された意見書(英文)の全文は、全世界の国際法学徒にあらためて深い感銘を与えることになった。
レーリンク博士も、パール意見書に深甚の敬意を表明している一人である。
 ・・・・・・・・・引用終り・・・・
 日本人には、東京裁判の真実を知っている人が極めて少ない。
  (本稿は、10年ほど前に書いたものを編集した。)平成18年1月27日

【U】「大東亜」のイメージ・ダウンを狙ったGHQ。
、開戦の詔勅
 昭和16年12月8日の開戦の詔勅は、つぎのように言う。
「・・・・抑々東亜の安定を確保し、以て世界の平和に寄与する・・・」「・・・米英両国は、残存政権を支援して東亜の禍乱を助長し、平和の美名に匿れて東洋制覇の非望を逞うせむとす。・・・」「・・・自存自衛の為・・・」、
開戦時既に、米英の東洋制覇を非難している。開戦時から、米英の東亜制覇の野望を打ち砕くことは戦争の目的となっていたのだ。↓
http://homepage1.nifty.com/sira/war/

 、大東亜決戦の歌
 昭和16年12月8日真珠湾攻撃
 年が明けて翌17年春「大東亜決戦の歌」が広く歌われた。
その歌詞には、「・・東亜侵略百年の野望を覆す・・」「いざや果さん十億の アジアを興す大使命・・・」とある。
 一番の歌詞を下記する。 
起つや忽ち撃滅の かちどき挙る太平洋 東亜侵略百年の 野望をここに覆えす いま決戦の時きたる
  大東亜決戦の歌↓
  http://www.biwa.ne.jp/~kebuta/MIDI/MIDI-htm/DaitouaKessen_no_Uta.htm

、 昭和18(1943)年11月大東亜会議
東京で行われた、当時日本の勢力下にあったアジア諸国の首脳が一同に会したサミット。
その時の参加国は、日本、満州国、中華民国、フィリピン、ビルマ、タイ、インドであった。そのときの採択宣言には、下記の如く東亜の開放と自存自衛を明快に記している。
「・・・大東亜を米英の桎梏より解放して其の自存自衛を全うし・・・の綱領に基づき大東亜を建設し以て世界平和の確立に寄与せんことを期す。
一、・・・共存共栄の秩序を建設す
一、・・・互助敦睦の実を挙げ大東亜の親和を確立す
一、・・・伝統を尊重し各民族の創造性を伸張し大東亜の文化を昂揚す
一、・・・経済発展を図り大東亜の繁栄を増進す
一、・・・は万邦との交誼を篤(あつ)うし人種差別を撤廃し・・・」
 詳しくは、下記 ↓
http://www004.upp.so-net.ne.jp/teikoku-denmo/no_frame/history/honbun/tyosamit.html

、終戦の詔勅  昭和20年8月15日玉音放送
 終戦の詔勅にも下記の文章が出てくる。↓
  http://www.yo.rim.or.jp/~yamma/815.html

  『・・・・曩(サキ)ニ米英二國ニ宣戰スル所以モ亦實ニ帝國ノ自存ト東亞ノ安定トヲ庶幾(ショキ)スルニ 出テ他國ノ主權ヲ排シ領土ヲ侵スカ如キハ固ヨリ朕カ志ニアラス・・・・』
 庶幾=「切望する」の意
 このような文章を当時の国民は、当然なものとして受け止めたのだった。

、 昭和20年12月15日神道指令
現在でも、「大東亜戦争」という言葉にいやな顔をする教師がいる。今年の9月だったかNHKテレビが杉並区の教科書採択に関する番組で「大東亜戦争」という名称を使ってはいけない言葉であるかのように報道をした。視聴料を取る国営放送とも言うべきNHKでさえこのありさまであるから、日教組の教師を一概に馬鹿といって笑えない話である。この発端が昭和20年12月のGHQによる神道指令によることは広く知られていることである。↓
http://www8.ocn.ne.jp/~senden97/sintou_sirei1.html
 それでは、なぜGHQは大東亜戦争という呼称の使用を禁止したか?神道指令の文章は、国家神道、軍国主義、過激ナル国家主義ということばと結びつけられないときは使用してはならないとしており、あきらかに「大東亜戦争」という名称のイメージダウンを図っている。戦後のNHKラジオによる洗脳放送・新聞に掲載された「太平洋戦争史」・その後の不当な東京裁判・6年余に及ぶ言論統制によって、日本が正式に名付けた「大東亜戦争」という名称は不当にイメージダウンされてしまった。

 上記「開戦の詔勅」「大東亜決戦の歌」「大東亜会議の宣言」「終戦の詔勅」をみれば、大東亜戦争の開始は、欧米の侵略に対する反撃とアジアを興すことにあったのは明らかである。GHQの狙いは「大東亜戦争が初めから東亜開放と自衛の戦争であったこと」を国民の目から隠すためだったのだ。

現在、保守系の人でさえ東亜開放は戦争を始めてから付け加えたと言う人が多いが、当時のアジアの状況はそんな生易しい状況ではなかったこと、戦後のGHQの言論統制の恐ろしさ特に「神道指令」の果たした犯罪性を認識しなおすべきである。

  平成17年11月15日、平成18年4月20日「大東亜決戦の歌」の項追加、平成18年8月24日「終戦の詔勅」の項追加、

【V】知られざるGHQの「焚書」
     ・・・・雑誌正論(下記)から引用・・・・
・・・「マッカーサー司令部は昭和21年3月に一通の覚え書きを出して、戦時中の日本の特定の書物を書物の存在すべきあらゆる場所から没収し、廃棄することを日本政府に指示しました。書物没収のためのこの措置は時間とともに次第に大がかりとなります。昭和23年文部省の所管に移って、各都道府県に担当者が置かれ、大規模に、しかし、秘密裏に行われました。没収対象の図書は7千7百余種に及びます。そのとき処理し易いように作成されたチェックリストがここにあるこの分厚い一冊の本なのです。・・・・・

 戦後のWar Guilt Informasion Programの一環であった私信にまで及ぶ『検閲』の実態はかなり知られていますが、数千冊の書物の『焚書』の事実はほとんどまったく知られておりません。・・・・チェックリストは、昭和57年に文部省社会教育局編として復刻され、こうして今私たちの目の前にあるわけです。・・・
いまとなっては失われた書物の回復は容易ではないでしょう。しかし私は書名目録をみておりますと、この本がもどらない限り、日本がなぜ戦争にいたったかの究極の真実を突き止めることはできないのではないかと思いました。・・・・・」

  以上、雑誌正論平成17年9月号、閉ざされた言語空間と「戦後神話」:(西尾幹二氏が裁判所で証言した内容の一部。・・・は省略部分を示す)から
           ・・・・引用 終り・・・・

 失われた書物の内容を殆んどの日本人は知りません。すなわち、戦後長い間偏った情報を与え続けられ現在もそれが継続し騙され続けている。
 
 言論統制されていた時代に”余りにも巧みに行われた「焚書」”は、一般の国民には寝耳に水のようなもので信じがたいでしょう。否定したい人も居るかもしれません。 いまでもGHQの指令により禁止された「大東亜戦争」という呼び方さえ悪いことのように目をそむける人間が大勢いることから分かります。その根の深さを思います。
 しかし、実際に行われその影響が続いているという事実を忘れないようにしたいものです。
   平成17年11月16日

【W】今も続く「NHKの洗脳放送」
 NHK衛星第2(平成17年12月30日13時〜14時半)は、「特集あの日、昭和20年の記憶」を再放送した。現在生存している方々に当時の記憶を語らせる番組である。

その中で、当時の『ラジオ番組“真相はかうだ”によって戦前の真実を知った』という人物を登場させ語らせた。その人は語った。「満州事変や日中戦争の真実、戦前の言論弾圧の真実をその番組で始めて知った」と

 「真相はかうだ」がGHQによって行われた洗脳番組であることを全く伏せたまま、「このラジオ番組の内容が真実であるかの如く」垂れ流した。戦後60年も経ってからNHKテレビはGHQ洗脳放送の上塗りをしたのである。

NHKラジオの「真相はかうだ」こそ、東京裁判の事前準備として始めたGHQのWGP(戦争罪悪視プロパガンダ戦略、大東亜戦争前の日本に大東亜戦争の総ての責任があると日本国民に思わせるプロパガンダ戦略のこと)の始まりであったのだ。このことをNHKは充分に知っているはずである。従って、上記テレビの放送内容は犯罪放送といっても過言ではない。
   平成17年12月30日 追記

【X】真珠湾攻撃は奇襲?

靖國(靖國神社 社務所 発行) 平成16年12月号 コラム「靖濤」によれば
 
 『 12月8日は、59年前に日本が真珠湾を奇襲攻撃した日である。
だが、米国は真珠湾攻撃の遙か以前より南支に軍事物資を援助し、支那事変の長期化に悩む日本を苦しめ続けていた。

 驚くべき事には、中国南部やビルマの戦線で日本軍機と戦ったフライングタイガーズは、昭和16年春、米国防総省の承認の下に集められた正規の米空軍部隊であった事である。
長く、米国防総省は、彼らを民間義勇軍と主張して来たが、1991年元隊屓達の請願もあり、
遂に彼等を退役軍人と認めたのであった。

 ここに、米国は中立国でありながらその義務を負わず、支那事変解決に苦慮する日本に対し、中華民国の背後より軍事物資は勿論の事、戦士や戦闘機まで投入していた事が明らかになった。

 未だに我が国では、日本の宣戦布告が一時間遅れた事を問題としているが、米国は真珠湾攻撃の数ヶ月前より日本に宣戦無き敵対行動をとっていたのである。

 開戦の詔書に
   朕ハ政府ヲシテ事態ヲ平和ノ裡二回復セシメムトシ隠忍久シキニ彌リタルモ
   彼ハ豪モ交譲ノ精神ナク徒二時局ノ解決ヲ遷延セシメテ 此ノ間却ツテ益々
   経済上軍事上ノ脅威ヲ増大シ以テ我ヲ屈従セシメムトス
 とある通りであり、
 フライングタイガーズの隊員が正規の米国軍人であったという事実は、右詔書の開戦理由を実証する一例と言えよう。   』

 皆様いかがですか?真珠湾奇襲の言葉はアメリカの単なる「宣伝文句」に過ぎない。
  平成18年4月13日

 【Y】マッカーサーがやった日本弱体化政策(教育改革)
  戦後の占領下におけるマッカーサーの犯罪的教育改革を記す。
 昭和20.9. 8.日の丸掲揚を禁止。
    .9.15.国体と神道の抹殺を指令。
    .9.22.マッカーサーの文部省として、NHK内の民間情報局が日本教育を担当した。
    .12.1羽仁五郎が全日本教員組合(日教組)を結成。
    .12.15.学校での神道に関する授業の停止。国家と神道を強圧的に分離することを目的に神道指令、大東亜戦争と八紘一宇の呼称禁止。
    .12.31.修身、日本史、地理の学科廃止。
昭和21.1.21.安部文相は学生、教師に政治活動をしてもよいと通達。
    9.5.日本歴史についてGHQが承認した教科書のみ使用許可
    11.1.戦没者追悼式を禁止。
    11.6.信仰の自由を犯すものを罰し、金を集めて神社に寄付することの禁止。
昭和22.3.31.アメリカ製教育基本法公布、日本人の愛国心だけが許せない。
     4.小学校4年からローマ字教育開始。漢字全廃を日本ローマ字学会が発表させられた。
     10.1.帝国大学の名称廃止。
昭和23.3.31.大学を4年制に。
    6.19.議会に圧力をかけ教育勅語を正式に葬り去る決議を出させた。
    7.15.教育委員会の立法。候補者942,459人、3,151人不適格、115,788人教職員辞職。
       教育委員会(初等、中等教育、各都道府県、市町村ごと)
昭和26.9.8.サンフランシスコ講和条約調印、27.4.28.発効
昭和27.  教育委員再選挙
昭和31.  教育委員の任命権を文部省に与える新法制定。

 日本の教育荒廃の原因となった日教組の存在は、マッカーサーに元凶があることが歴然である。これらのマッカーサーの教育改革にたぶらかされ日教組によって、多くの子供達がマッカーサーの洗脳を受け入れさせられた。それは、現在も続いている。

注:本稿は、講演会のときどなたかが配布した資料を写した。署名がなく出所不明である。
 

 【Z】マッカーサー証言(米議会)
 昭和26年5月3日にアメリカ合衆国議会上院の軍事外交合同委員会で行われたマッカーサー証言(日本語訳・抜書き ・・・は省略部分)
  ・・・日本は八千万に近い膨大な人口を抱へ、・・・半分が農業人口で、あとの半分が工業生産に従事してゐました。

 潜在的に、日本の擁する労働力は量的にも質的にも、・・・優秀なものです。・・・・これほど巨大な労働能力を持つてゐるといふことは、彼らには何か働くための材料が必要だといふことを意味します。・・・しかし彼らは手を加へるべき原料を得ることができませんでした。

 日本は絹産業以外には、固有の産物はほとんど何も無いのです。彼らは綿が無い、羊毛が無い、石油の産出が無い、錫(すず)が無い、ゴムが無い。その他実に多くの原料が欠如してゐる。そしてそれら一切のものがアジアの海域には存在してゐたのです。

 もしこれらの原料の供給を断ち切られたら、一千万から一千二百万の失業者が発生するであらうことを彼らは恐れてゐました。したがつて彼らが戦争に飛び込んでいつた動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことだつたのです。 ↓
http://www1.odn.ne.jp/~aal99510/m_shougen.htm

 戦後6年も経ってからの「マッカーサー証言」は、日本が自衛戦争をしたことと同時に、アメリカが如何に日本の実態を知らなかったかということを示している。今後の日本の生き方に対する教訓としなければならない。
 平成18年6月1日

【[】GHQの狙い達成
 現在の日本の政界はなにに動かされているか?次に、日本の政界に於ける安保論議がいかに「アメリカが戦後60年余日本に対してやって来たこと」と関係があるかを見て頂こう。

、現在の日本政界における安保論議
@、野党は平和憲法を・憲法九条を守れと言う。
A、平和団体は核兵器絶対反対を言い、原子力発電所まで反対するものもいる。(核アレルギー)
B、平和団体は、戦争反対・軍事力強化に反対である。
C、現在の自民党の憲法改正案も、まるで押し付け憲法の域をでていない。
D、政府は、非核三原則(つくらず・持たず・持込ませず)を言う。
E、政府は自衛隊を専守防衛と言い、装備までそのようにしてきた。
、この60年余アメリカがやって来たこと
@、アメリカは憲法を押し付けた。それを平和憲法という。
A、アメリカは教育基本法を押し付けた。それは日本という国家観の欠如した地球市民教育ともいうべきものである。(⇒戦争・侵略・国家・・・×、平和・平等・市民・・・○)
B、アメリカは日米安全保障条約で米軍を日本に駐留させ、いつでも自由に基地を使用できる。
、米中密約
 アメリカは、キッシンジャーが進めたニクソン大統領訪中時毛沢東・中国と密約した。1972年のことである。
 ⇒ http://zhuangyuan.exblog.jp/3144023
@、日本に核兵器は持たせない。
A、日本に中国の脅威となるような軍事力は持たせない。そのためにアメリカは日本に駐留する。
B、台湾は、・・・(省略)
、結論
 上記3の日本に関する密約は2の戦後アメリカがやったことによって日本にもたらされたものを述べただけだ。しかも1の「日本政界の与野党の論戦」は戦後60年余が経った現在でもアメリカによってもたらされたものの即ち、非核三原則・専守防衛の域を出ていない。未だに与党も野党も完全にアメリカの戦略に乗せられた議論しかしていないことに呆然とする。我国の政界に於ける論議は、アメリカの掌の上にある。GHQの狙いが完成した と言えるだろう。

 これを克服するには、「日本人は、核アレルギーをなくすこと」と「戦争・戦前アレルギーをなくすこと」が絶対に必要である。

 それができなければ、日本はアメリカの一つの州になるかあるいは中国の一つの省になるだろう。そのとき日本文明は消える。いまや小学校から英語教育が始まる事態になった。これは日本語が消える予兆である。満州では、満州語を読める人が現在ほとんど居なくなってしまったように!
 平成18年7月13日


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「GHQ没収指定図書総目録」の後日譚(2)―『正論』2005年9月号西尾幹二論文のウソ
 えー、副題をあえて付けたのは意味はありますが、深い意味はありません。 標題を、 ...続きを見る
図書館員の愛弟子
2005/11/26 11:54
パール判事の冒険
                                &nbsp; &nbsp; 二晩続いたNHKスペシャル。そこそこおもろかった。 1 NHKスペシャル 「A級戦犯は何を語ったのか〜東京裁判・尋問調書より〜」8月13日(月)総合 午後10:00〜11:15 2 NHKスペシャル「パール判事は何を問いかけたのか〜東京裁判 知られざる攻防」8月14日(火)総合 午後10:00〜10:50 http://www.nhk.or.jp/special/onair/070814.htmlたまた... ...続きを見る
試稿錯誤
2007/08/28 14:34

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